社会

占領地太原の都市計画

日華事変で華北の要地を占領した日本軍は現地で親日派政権を樹立し、内地から官僚や専門家を現地に派遣して、日本人の指導による新中国の建設を開始した。華北の内政における日系職員の関与は財政から文教、司法まであらゆる分野に及んでいたが、都市計画もその一つである。

占領地における土木事業は、当初、北支那方面軍特務部によって、道路建設と河川の修復という現実的必要性から開始された。同時に、戦災によって破壊された市街の復興と、治安回復に伴う人口増加(避難先からの現地人の帰郷と邦人の進出)に対応するインフラ整備を含めて、総合的な都市計画が必要とされるようになった。華北において都市計画が実際に始動したのは、1938年(昭和13年)3月、中華民國臨時政府(後の華北政務委員会)に土木行政を所管する建設総署が設立されてからである。都市計画を所管する都市局が研究と立案を担い、北京、天津、済南、太原の主要四都市には工程局が設立され、事業推進を担うこととなった。同年6月に都市局技術科長に着任した塩原三郎は、すでに北京については郊外新市街建設を含む都市計画の草案が方面軍特務部によって作成されていたと回想している。

華北において都市計画が必要とされたのは実に三十七都市に及ぶ。山西省では、省都である太原陽泉楡次、忻県、原平鎮、平遙、長治(路安)、臨汾運城の九都市について都市計画が必要とされ、うち、実際に建設総署が計画を立案したのは下線部の六都市である。このほかに実際のインフラ建設については、現地の特務機関などによる事業も少なからずあったと思われるが、後に述べるように上水道の建設以外には記録は残っておらず詳細は不明である。

太原については、北京や天津などの主要都市と同じく、新市街建設を含む総合計画が策定されている。1939年(昭和14年)2月から三度にわたる現地調査を経て、同年12月に策定された「太原都市計画大綱」では、事変前人口十六万人から計画人口五十万人に対応できる都市に向けて計画が定められた。

まず計画区域は、太原城の中心から東七キロ、西十三キロ、南十キロ、北十キロのおよそ四百平方キロメートルとし、うち市街地は、太原城を中心とした面積約四十平方キロメートルを対象とした。南の城外には新市街の建設を予定、汾河西方の鉄道沿線には新工業地帯を予定した。南部には民間飛行場の建設も予定している。市街地においては、土地利用形態の指定と建築用途規制を実施することで、居住地域と商業、工業地域の分離、緑地帯や風景美観地区の確保などを目指した。緑地帯は、東は石太線沿線外側に、西は汾河の内側河岸に設定している。

太原の都市計画図。「華北都市五カ年事業計画」掲載のものを基に作図。

太原の都市計画図。「華北都市五カ年事業計画」掲載のものを基に作図。

インフラについては、城内外の道路建設、上下水道の整備、公共施設として公園や運動場、墓地、火葬場、市場、屠場等の新設、防空壕など防護施設の建設を予定した。このうち道路については、旧城内の道路幅員が狭く自動車交通に不適なため、城内から各城門に向けて放射線状に幹線道路を建設することとし、仕様は歩車完全分離型の標準幅員三十メートル、車道は高速(自動車)と低速(馬車)とに車線を分け、歩道と車道の間には植樹帯を設けるとした。宅地割道路について幅員五メートル以上としている。上下水道については、水源を地表水および地下水に求め、工業用水と飲用水を供する計画とし、下水道は城内は合流式、城外は分流式の計画とした。合流式は埋設管が一本で済むためコストは安いが、降雨時に未処理の下水を放流するという点で衛生面での欠点があるという。降雨が極端に少ない太原ではあまり問題にならなかったのか。城外が分流式というのは主に日本人の居住を想定した新市街が対象の意味ではないか。

この計画大綱は、満州における都市計画を参考としたもので、内地におけるそれと比較しても遜色のない立派な内容であった。国民政府下において都市計画はほとんどなきに等しかったゆえ、中国側は相当に瞠目させられたと思われる。ただ、計画自体は北京など他の主要都市におけるものと同じく、在来の都市形態を破壊するものではなかった。このときの青写真が、現在の太原市街の輪郭とほとんど変わらないことからも、無理のない計画であったことが伺える。

大綱に定められた事業内容、特にインフラ整備については、同年7月に建設総署が策定した「華北都市五カ年事業計画」で予算が計上されている。予算額は、一般会計で4590万円、特別会計で4670万円のおよそ一億円(現在の貨幣価値でおよそ2000億円)。太原については一般・特別計390万円の予算が計上された。総延長二百四十八キロの街路及び広場、面積十平方キロの市街地造成、給水人口二十五万人に対応する上水道、面積六平方キロの下水道と総延長十キロの排水路が整備されることとされた。そのほかに省内では、陽泉、楡次、原平鎮、臨汾、運城で計130万円の予算が割り振られている。主として道路建設や上下水道の整備が予定されたと思われる。太原では、第一年度(1939年)に街路及び広場の整備(一般会計)と市街地造成(特別会計)を開始、第二年度からは、下水道と防護施設の建設(一般)及び上水道建設(特別)を開始し、第三年度から排水路の整備(一般)を開始するとした。

ところが実際には全ての事業がスムーズに実施されたわけではなかった。1940年(昭和15年)5月に、興亜院は天津と北京西郊以外の都市計画事業を延期する方針とし、太原をはじめとする山西省における都市計画は中止を余儀なくされた。建設総署都市局の大森茂によると、太原における新市街の建設については二年後の1942年(昭和17年)に再び南北二箇所に建設する計画が立案されたらしい。しかし、特別会計による事業としては行われておらず、実際に着工もされなかったようである。『孤蓬万里』に寄せられている関係者の回想からみると、山西省を所管する太原工程局の管内では治安行動のための道路建設が最優先事項として実施されたようで、インフラ整備のための予算はほとんどが道路建設に回ったようである。

ただ、上水道の建設については、山西省を所管する第一軍と特務機関によって実施されたことが関係者の回想で明らかになっている。山西省における都市計画が中止を余儀なくされた1940年(昭和15年)頃に、太原はもとより省内の主要都市において、水道、浄化施設、堀抜井戸などの建設が行われ、現地住民に非常に感謝されたという。建設総署の計画と比較しても遜色ない規模で行われたのではないか。当時第一軍の参謀だった土田穣大佐によれば、「太原の晴れの開通式には近郷近在の住民や官吏達の注目の中で軍参謀長がスイッチを入れると、数十本の噴水が空高く噴き上って、民衆の中から思わず歓声が湧き上った」という。

上水道建設を軍が肩代わりした理由だが、土田大佐が明らかにしているように、軍の給水という作戦上の要請が第一にあった。同時に、太原では閻錫山の残した西北実業の工場群を中心とする工業都市としての発展が期待されており、衛生面だけでなく、工業用水としての水利用という面からも上水道の建設が望まれた。土田大佐の「対伯工作の手段の一環として利用せられた」との言葉がそれを裏付ける。

財源については、北京と山西の間での物価格差の調整金から捻出した「山西省物価対策資金」の一部を利用したという。資材についても、軍が管理する元西北実業の鋳造廠や機械廠の倉庫から搬出し、労働者の雇集には同じく製粉廠の小麦粉が役に立ったという。山西省おける上水道建設は、山西省ならではの必要性と特殊な環境によって実現できたものと言える。

中華民國臨時政府建設総署「華北都市五カ年事業計画」1939年
越沢明「日中戦争時における占領地都市計画について」(『都市計画』別冊,通号14,1979年所収)
工友会小史編集委員会『孤蓬万里 華北建設小史』1972年
塩原三郎『都市計画華北の点線』私家版,1971年
北支建設総署都市局「都市計画ニ関スル概況」(『区画整理』1940年1月号所収)
大森茂「北支都市計画の概要」(『区画整理』1943年12月号所収)
興晋会在華業績記録編集委員会『黄土の群像』1983年

初出:http://shanxi.nekoyamada.com/archives/000416.html